建設・土木の現場で働いていると、ここ数年で「人が足りない」という言葉を聞かない日はありません。国土交通省の資料でも建設業の就業者数は長期的に減少傾向にあり、技能労働者の高齢化も進んでいると示されています。現場感覚としても、若手の鳶(とび)職人や型枠大工がなかなか定着しないという話を同業者からよく耳にします。

「とりあえず人を集める」時代の終わり

一昔前は、繁忙期になれば協力会社に声をかけて人数をかき集めるというやり方が通用しました。しかし今は、そもそも声をかけられる人が減っています。日給を上げても人が来ない、来ても経験が浅く安全教育から始めなければならない、という現場も少なくありません。

こうした状況の中で、発注者側も工期や人員配置の見直しに柔軟になりつつあるというのが実感です。以前なら「できて当たり前」とされていた短工期が、今では「本当に人が確保できるのか」という前提から議論されるようになってきました。

ICT施工・AIは魔法の杖ではない

国も「i-Construction」という名称でICT施工(情報通信技術を使った建設工事)を推進しており、ドローン測量や3次元データを使った重機の自動制御など、導入が進む現場も増えています。実際にICT建機を使うと、丁張り(測量のための杭や板を使った目印)を人力で設置する手間が減り、作業時間が短縮されるケースはあります。

ただし、これらはあくまで「省力化の道具」であって、人そのものを代替するわけではありません。AIによる工程管理や危険予知のサポートも各社で試みられていますが、現場の段取りや職人同士の呼吸合わせまでは置き換えられていないというのが、多くの実務者の共通認識だと思います。導入コストや操作を覚える手間を考えると、小規模な現場ほど恩恵を感じにくいという声もあります。

人にしかできない仕事をどう残すか

結局のところ、コンクリートの打設タイミングを見極める勘や、天候・地盤の微妙な変化に気づく経験値は、今のところ人の判断に頼る部分が大きいと感じます。だからこそ、省力化できるところは機械やデータに任せ、人は経験を活かす判断業務に集中するという役割分担が、これからの現場の形になっていくのではないでしょうか。

働き方改革関連法により建設業にも時間外労働の上限規制が適用され始めたことも、この流れを後押ししています。長時間労働を前提にした人海戦術から、効率化を前提にした仕組みづくりへと、業界全体が舵を切る途中にあるように思います。

もしあなたが発注者なら、施工者なら、あるいはこれから建設業に関わろうとしている立場なら、人手不足とICT・AI活用の波にどう向き合いますか。一度、自分の現場に置き換えて考えてみるのも良いかもしれません。